急性腰痛に関する米国医療政策研究局ガイドライン

薬物療法、脊椎マニピュレーション(Manipulation)、運動療法を推奨する

新しいFederal Clinical Practice Guideline, Acute Low Back Problems in Adults(成人の急性腰痛に関する米国医療政策研究局臨床治療ガイドライン)では、腰痛患者における長期間の臥床や、目的の明らかでない鎮痛薬の投与、診断のための不必要な検査を避け、その代わりに苦痛を最小限にし、早期に活動を再開し、腰の障害を自然に軽快させるような安全で有効な治療法を行うべきであると奨励している。
 
ガイドラインは、安全で効果的な急性腰痛の治療法として一般大衆(OTC)薬、脊椎マニピュレーション（カイロプラクティック）、適度の運動を勧めている。また急性期における手術は、重篤な脊椎病変を持つ患者や、特異的な神経根障害の症状を伴う非常に強い坐骨神経痛を呈するごくわずかな特別な患者の場合に限られるべきであると指摘している。

腰痛治療の新たな合同ガイドライン

 
米国内科学会（ACP）と米国疼痛学会（APS）は、原因不明な腰痛に対し、MRIやCTなどの画像診断や他の診断検査をルーティーン（日常的）に実施すべきではないとする新しい合同ガイドラインを発表した。
 
今回のガイドラインには、プライマリー・ケア医が、患者情報を初診時に収集し、解釈するための、指導内容が含まれている。それによると、患者は下記の3種類のカテゴリーに分類される：
 
・患者の85％を占める原因を特定できない腰痛。
 
・脊柱狭窄、坐骨神経の痛み、脊椎圧迫骨折など脊柱の疾患が原因と疑われる腰痛。
 
・癌（がん）など、特定の疾患が原因と考えられる腰痛。
 
同ガイドラインは、医師はMRI、CT、X線診断などの診断検査は、重篤、もしくは進行性の神経障害や感染症、癌などが疑われる場合にのみ実施すべきだとしている。ガイドラインは、米医学誌「Annals of Internal Medicine」10月2日号に掲載された。
 
また、今回のガイドライン策定メンバーである専門医らは、急性、および慢性腰痛に対する薬物療法と非薬物療法もレビューしており、APSのRoger Chou氏は「レビューしたほぼすべての薬剤では、効果は認められるもののリスクも存在する。また、薬物療法を望まない患者には、鍼（はり）、脊椎整復術（カイロプラクティック）などの非薬物療法がある」と述べている。
 
（2007年10月2日/HealthDayNews）